PCを調達したいけれど、どう調達するのが最適かが分からない…そんな方に向けて、法人がPCを調達する際に利用できる調達方式とそれぞれの特徴やメリット・デメリットを調べました。どの調達方式にしようか迷った際の考え方についてもお伝えしていますので、ぜひ調達時の参考にしてください。
法人向けのPCを調達するための主な方法は、購入・リース・レンタルの3つです。
それぞれの調達方法の特徴やメリット・デメリットを知って、自社に合った方法で調達を検討しましょう。3つの調達方法の中で、もっともイメージを持ちやすいのが購入でしょう。法人向けのPCを購入で調達すると、ビジネスのニーズに合わせて必要なスペックや機能をカスタマイズできます。特別な仕様のPCが必要な業務では、購入が適した調達方法です。
購入の場合、所有権は完全に自社にありますので、PCそのものを自由に調整・管理ができます。設定やデータも完全にコントロールできるため、ニーズに合わせた調整も可能です。
ただ、購入で調達するには初期費用がかかります。大規模な企業の場合、導入すべきPCの数も多くなるため、予算が非常に高額になるでしょう。また、購入の場合、自己責任での管理となりますので、アップグレードや故障修理などは自社で対応しなくてはなりません。メーカーサポートを受けられる可能性はありますが、保証期間には限りがあります。トラブルシューティング技術に詳しい部門やスタッフがいないと、運用保守のために追加コストを要することになります。
リースとは、一定期間PCを借りる契約を結び、月々の利用料を支払って調達する方法です。レンタルとは異なり数年にわたって契約するのが一般的で、所有権は契約を結んだリース会社にありますが、リース期間が終了すればユーザーに移行します。
毎日の業務にPCが必要で、数年間利用する予定のある場合はリースが適しています。購入よりも初期導入のコストを抑えられるため、予算を管理しやすくコスト分散にもつながるでしょう。また、リース払いは経費として計上できるため、税金面や経理面でもメリットを得られます。
リースPCの場合、最新のPCを利用できるのも魅力的です。カスタマイズには制約がありますが、スペックや機能は自社に合わせて選べます。
ただし、リースは長期利用を前提としているため、最終的な総コストで比べると、購入よりも割高になる可能性があります。
ビジネスでPCを必要とする際に、一時的にPCを借りる方法です。法人向けにもレンタルPCサービスを行っているところがあり、契約期間は数週間から数か月と、リースに比べて短期的です。少しの間だけ一時的に利用したい、プロジェクトやイベントの時のみ利用したい際に向いています。
ただ、レンタルの場合、所有権はレンタル会社にあり、会社は借りている立場となります。カスタマイズに制限があることも多く、自社に適した仕様に変更したい場合には向いていないでしょう。
また、短期的なレンタル契約となるため、長期にわたって借り続けた場合、購入やリースに比べて費用が高くついてしまいます。数十台~数百台といった大規模な調達には向いているとは言えません。
PCの調達方式でどれを選べば良いか迷った際は、初期費用や所有権、カスタマイズの可否、メンテナンスなど、それぞれの調達方式の違いを比較して考えるのがおすすめです。
まずは初期費用を比較してみましょう。購入の場合、初期費用は高く、レンタルやリースは初期費用を抑えられますが、所有権を基準にすると、完全な所有権があるのは購入のみです。また、自由にカスタマイズできるのも、購入のみとなっています。ただし、メンテナンスやアップグレードはレンタルやリースのほうが手間を要しません。
このように、自社の予算や業務内容、ニーズに合わせて選ぶとマッチした調達方式を選びやすくなります。
法人向けのPCを調達するには、購入とリース、レンタルの3つの選択肢があると分かりました。どのPC調達方式が最適かは、企業や業種・業態によって異なります。
購入・リース・レンタルそれぞれのメリットとデメリットを照らし合わせた上で、自社の予算や将来性、必要な利用期間を検討し、ビジネスの計画に合わせて選ぶようにしましょう。
不動産業、サービス業、食品メーカーなど
金融、保険業、医療機関など
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選定条件
2023年2月3日時点、Googleにて「PC-LCM」と検索して表示されるサービスを提供する企業で公式ホームページに導入事例を掲載している28社のうち、PCには機密情報が含まれていることが多いため、運用時のセキュリティ対策だけではなく、「返却、破棄の時のデータ消去方法」についてを明記する6つのサービスのなかから特徴的な3社についてご紹介。